もう10年も前になりますか。
radioheadのアルバム「In Rainbows」は、楽曲が欲しいと思う人が 自由に値段を設定して アルバムを購入するという前代未聞の方式でリリースされました。
あの時は、音楽業界を相当賑わせましたが、radioheadのような大物アーティストだから成し得た偉業だったわけです。
この“販売形態”の結果はなかなか興味深くて、お金を払ってダウンロード購入した人や全体の約40％で、残り60％が無料でダウンロードしたということ。
今こそradioheadは、Youtube公式チャンネルで最新ライブ映像を無料配信していますが、当時の自分としては、尊敬するアーティストには何らかの対価を払って応援すべきなのでは、という思いが強かったように思います。
暗号通貨による「寄付」（≠ICO）
日本国内では、BTCによる各種プロジェクトへの寄付は coincheck が実施していますね。
クラウドファンディングによる資金調達は、日本国内では税額控除が可能となるメリットがある一方で、資金調達側にとってはファンディングに成功した後の寄付者への税額控除のための事務処理コスト、あるいはファンディング失敗の際の資金返却事務のコストが足かせとなっているきらいがありました。
「寄付」であれば、その事務コストを気にすることなく、さらには各プロジェクトを応援してくれる人を増やしながら広報の役割を果たすことにもつながります。
Pay What You Want は性善説か
何かしら資金を得たいけれども、資金を集める対価としてサービスや付加価値を提供できるか、そこが問題です。
radioheadのアルバムのように
「何割かの人たちは自分たちが期待するだけの対価を支払ってくれるだろう」
という性善説に則ってプロジェクトをローンチできるのは、今までの経験則が重要になってきて、自分たちを応援してくれる人をある程度見込めるほどにならなければいけません。
つまり、ベンチャーキャピタルのように卵の状態だと、成長過程も分からないし将来像も未知数。
VCが「寄付して欲しいよー」なんて言ったって、まず成立しないのは当たり前ですね。
かと言って、Whitepaperやら何やらで事業目標・報酬内容をカチカチに固めるほど、ビッグプロジェクトでも無い、そんな人たちを応援できる手法が「寄付」として広がりを見せてくるといいなぁ、と思うワケです。
今後、ICOだけではなく、暗号通貨による寄付のカタチも増えていくと良いですね。